一橋ビジネスレビュー 2021年SPR.68巻4号―働き方改革の本質――「脱低生産性・低賃金国家」をめざして

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※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。日本の労働生産性は、他のG7諸国に追い抜かれ、OECD35カ国中で21位である。労働時間の短縮を主眼とする「働き方改革」が叫ばれているが、その本質はここまで低下してしまった生産性の回復に他ならない。もちろん、背景には周回遅れとなったDXや労働慣行見直しの遅れがあるが、現状認識の甘さにも大きな要因があるといえる。また、経済協力開発機構(OECD)の調査でも、日本が低生産性・低賃金国家に成り下がっていることがわかる。本特集では、いかに日本の生産性を上げ、賃上げを実現していくかについて議論したい。主な執筆者:市川類、大山睦、原泰史(一橋大学)、児玉直美(日本大学)、佐藤文男(佐藤人材・サーチ)、中村天江(リクルートワークス研究所)、服部泰宏(神戸大学)。経営者インタビューは、熊谷正寿(GMOインターネットグループ会長)、福澤知浩(SkyDrive代表取締役CEO)、ビジネス・ケースは、メガネスーパーと木村鋳造所。

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